17年度は15、16年度に確立した体制を更に発展させ、研究・教育計画を実行に移した。

(1) 拠点運営・研究体制の充実：大学によって認可されたプロジェクト研究所「自己組織系物　　　　　　　　　理ホリスティック研究所」を本COEの研究活動の拠点とし、推進者とCOE研究員10名で研究活動を推進した（平成17年度決算報告書（様式13）COE研究員人件費6600万円）。このプロジェクト研究所は学内でのCOE活動の自由度を上げることを目的に設立した。大学からの支援経費（約600万円）を利用し今年度はのべ25名の非常勤講師を採用し、事業推進者の担当講義・実験などの教務負担の軽減を図った。

(2) 研究設備の充実：COE助成金を若手研究者の雇用経費、RA費、奨励研究費及び事業推進費にできる限り充てるため、各グループリーダーが中心となって昨年度同様科学研究費を中心に外部資金獲得に動いた。実験系コアメンバー（代表：竹内）は17年度私立大学学術研究高度化推進事業学術フロンティア研究（物性物理）に採択され、計測実験装置の充実を図った。大島は科学研究費基盤研究Sに採択され、高性能電子ビーム源の開発を加速している。石渡と木下はそれぞれ独立に科研費特別推進研究を継続している。

(3) 若手研究者の養成・教育制度の充実：17年度は、RA18名を採用した。客員講師（PD）には「奨励研究費」を助成し独自研究を支援するとともに、本専攻の博士課程学生にも、公募・選考の上「奨励研究費」を助成した（平成17年度交付申請書研究拠点形成実施計画（1））。PDが中心となって企画する大学院登録科目「ホリスティック物理学特論」を前年度に続き実施した。この科目では、PDにとっては将来的な研究指導の予行演習の場となり、また大学院生にとっては物理・応物の様々な分野で研究する年齢の近い若手研究者の生の声を聴き議論を戦わせる機会となることを目的とした。また、大学院登録科目「自己組織系物理学特論」（講師：観山正見（国立天文台）、八木駿郎（北大）、宝谷紘一(JST)）を引き続き開講し、最先端の研究を大学院生に早くから意識させるように仕向けた（同計画（2））。17年度は4名の博士課程学生を短期留学させ、2名の博士課程研究員を受け入れた（同計画（8）、同決算報告書（様式13）外国旅費）。仏サボア大学とは箇所間協定を活用した相互指導を開始し、米国ロックフェラー大学と箇所間提携を締結した。シンポジウム等で招聘した外国人には若手ポスター発表の講評を依頼するなど、世界一線の研究者と直にやり取りをする機会を設け学生の研究意欲を刺激した。

(4) 有機的連携：COE推進者、専任教員、客員教員で構成されるプロジェクト研究所「自己組織系物理ホリスティック研究所」を利用し学内での研究・教育活動の自由度を広げた。研究分野が異なる客員講師(PD)と博士課程研究補助員(RA)を一箇所に集めた学外拠点“相互研鑽の場”を一層整備し、外国人ゲストとの交流等に活用した。推進者同士の情報交換の場である「COE談話会」（昼休みを利用して軽食を用意し学生も自由参加）を開催し、研究の着眼点、失敗談を論じ合う機会を定期的に設けた（同計画（4））。本年度は当初計画どおり宇宙と物性を重視し、例えば有機導体の不均一状態及び宇宙の大域構造との類似性（寺崎・田崎・前田）、中性子星と超伝導（山田・栗原）等の研究が軌道に乗った。更に学術フロンティアの助成金により導入した新計測装置の共同利用（竹内・上江洲・勝藤・寺崎ら）、グループ内の連携（生体分子モーター（石渡・木下・多辺・高野）、量子状態制御（田崎・中里・大場））等が進捗し、具体的な成果を共著論文にまとめるなどした。

(5) 対外発信：世界物理年に合せ、本COEの活動内容を市民講座「宇宙、物質、そして生命」として7月に公開した。拠点の成果を社会に還元するとともに、和文、英文のリーフレットを作成し、自己組織系物理学という学問分野の普及に努めた。北京大学において拠点リーダーが招待講演を行うなど海外においてもCOEの広報活動を推進した。また第3回自己組織系物理シンポジウム（参加者130名）を、宇宙と物性をテーマに、9月に開催した（同計画（5）（7）J. Phys.: Conference Series 31）。随時更新の和文、英文によるWebページ（http://www.phys.waseda.ac.jp/coe21/）、次世代を担う学部生に対象を絞った平成16年度活動報告書等を通じ本拠点の特色、研究成果、教育活動を内外に向けて発信した。