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教育プログラム

年度別実施計画

《19年度》
 各グループの連携のもと、将来動向を見据え、国際的評価も意識し、取りまとめの作業を実施する。研究面では特に計測グループを中心に一分子モータの観測と制御など、明確な方向性が定まったテーマに注力する。5年間の研究を総括し、残された課題を明らかにする。研究終了後の研究・教育システムの継続の方法、即ち、外部資金の調達やシステムの変更を検討する。教育面では、博士後期課程学生の異分野間研究交流を促進するために16年度に新設した「ホリスティック物理学特論」(客員講師が主催する討論会)と、各分野の専門家を招聘した集中講義「自己組織系物理学特論」を継続して実施する。成果を社会に還元するため、自己組織系物理国際シンポジウムを主催し、5年間の研究・教育成果を内外に強くアピールする。また、自己組織系物理とは何かを問う書籍出版を企画する。


‖19年度の研究拠点形成実施計画‖

 4年間に確立した体制を更に発展させるが、研究に関しては方向性が定まったテーマに注力する。継続的な教育研究活動が恒常的に行われるよう、拠点の将来動向を見据え、また国際的評価も意識し、総括を行う
(1) 前年度同様大学によって認可された「自己組織系物理ホリスティック研究所」(石渡所長)をCOEの研究活動の拠点とする。COE推進者と7名のCOE研究員で研究を発展させる。推進者、研究員、RAが共同参画するプロジェクト研究課題を募り研究費を重点配分する。本拠点で培った教育研究活動を終了後も学内で継続させるため、事業内容の一部をホリスティック研究所へ移管する。
(2) 5年間の教育研究成果を自己評価しながら取りまとめを行う。自己組織系物理学の芽を更に継続・発展させるため、グループごとあるいはテーマごとに推進者が連携し、外部参画プロジェクトに応募する。特に次期COEや次期イニシアティブへの申請を前提に学内・学外連携を考慮し、教育研究システムの再構築を図る。
(3) 方向性が明確となった自己組織系物理学のテーマに注力し、研究テーマあるいはグループの核を作ることに専念する。外部資金を利用し汎用測定を目的として導入した新顕微システム、低温物理特性計測システム、示差熱熱重量測定システム等を最大限活用する。具体的には、生体分子の一分子ナノ観測と制御(石渡、木下、高野)、新顕微システムによる生体物質測定(上江洲、石渡、木下、多辺、高野)、生命現象と物性理論(相澤、田崎、高野、山崎、輪湖)、自己組織能を持つコヒーレント電子源の開発(大島)、極低温下ナノ領域での特異応答(勝藤、寺崎、松田、竹内、大島、上江洲)等に集中する。
(4) 教員間の情報交換の場として16年度より開始した「COE談話会」(昼休みを利用して軽食を用意し学生も自由参加)を定期的に開催する。
(5) 16年度より開始した、客員講師が企画する討論会「ホリスティック物理学特論」、各分野の専門家による集中講義「自己組織系物理学特論」を引き続き実施する。受講対象者は本専攻に限らず、広く公開する。セミナー、ワークショップなどの21COE企画は、出来る限りホームページなどを通じて学内外に広報す る。
(6)卓越した研究者を招聘し学生を含む若手研究者を刺激する。特に外国人研究者によるセミナー、複数の研究者にまとまったテーマのワークショップを一層充実させる。若い研究者の幅広い分野への就職支援するため、社会で活躍する学位取得OBを招聘しCOEキャリアパスセミナーを開催する。依頼者は既に内定しており、大学院と社会とのつながり、アカデミックサイドのメリットとデメリットなど、実経験に基づく密度の濃い話題を提供していただく。
(7) 海外研究機関との交換留学・相互指導制度を引き続き実施する。箇所間協定を結んだ仏サボア大、米国ロックフェラー大、仏ESPCIなどを中心に5、 6名の学生を交換留学させる。これらの活動を通じて自己組織系物理学国際ネットワークを確固たるものにする。このネットワークは本事業終了後も本学の資産として継続し活用する。
(8) 得られた成果を「自己組織系物理シンポジウム」やワークショップの形で一般公開しアピールする。19年度のシンポジウムは9月13-14日に行うことが決定している。本拠点の成果をグループリーダーが中心となって報告すると共に、著名外国人研究者を招聘し、自己組織系物理学研究の方向性について議論する。また若手研究者にも発表の機会を与える。現在、ヒューイッシュ教授(ケンブリッジ大)、大野克嗣教授(イリノイ大)らに基調講演を打診している。学部再編に伴う学内行事の機会を積極的に活用し、推進者と研究員が直接一般市民に対し拠点活動を知らしめる。
(9) 自己組織系物理とは何かを問う書籍出版を企画する。既に前田らを中心に出版社との打合せに入っており、夏を目処にたたき台の検討を行う予定である。学内の情報化事業を利用し、本拠点の電子化された学術的成果を一括して登録・保存・蓄積し、国内外に広く提供する。

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《18年度》
 3年間に確立した体制を更に発展させるが、本年度は計測グループと創造グループの連携を重視し、特に固体物性実験の計測手法をソフトマターを含む生体物質に適用する実験手法の確立を目指す。また、有機導体の不均一性と非平衡系の物理や一分子モータのメカニズムなど、研究の方向性が定まってきたテーマに注力する。教育面では、博士後期課程学生の異分野間研究交流を促進するために16年度に新設した「ホリスティック物理学特論」(客員講師が主催する討論会)と、各分野の専門家を招聘した集中講義「自己組織系物理学特論」を継続して実施する。競争的研究資金(奨励研究費)の募集、海外研究機関との交換留学も一層充実させる。


‖18年度の研究拠点形成実施計画‖

3年間に確立した体制を更に発展させるが、研究に関しては方向性が定まってきたテーマに注力する。
(1)前年度同様大学によって認可された「自己組織系物理ホリスティック研究所」(石渡所長)をCOEの研究活動の拠点とする。COE推進者と10名のCOE研究員で研究を発展させる。推進者、研究員、RAが共同参画するプロジェクト研究課題を募り研究費を重点配分する。グループごとあるいはテーマごとに戦略を持って外部参画プロジェクトに応募する。
(2)計測・創造グループの連携を強化する。私学助成学術フロンティアによって17年度に導入した新顕微システムの観測手法を確立する。特にソフトマターを含む生体物質に対する適用を検討する。また同物理特性測定システムによる極低温下ナノ領域での特異応答の解明を推進する。
(3)方向性の定まってきた自己組織系物理のテーマに注力する。具体的には、有機導体の不均一状態と非平衡系の物理及び宇宙の大域構造との類似性(寺崎、田崎、前田)、生命と物性理論(相澤、田崎、高野)、自己組織能を持つコヒーレント電子源の開発(大島)、量子ドットスピントロニクスと量子情報処理(竹内、田崎、中里)、創造グループ開発の新顕微システムによる生体物質測定(上江洲、石渡、木下、多辺、高野)、極低温下ナノ領域での特異応答(勝藤、寺崎、松田、竹内、大島、上江洲)等に集中する。
(4)教員間の情報交換の場として16年度より開始した「COE談話会」(昼休みを利用して軽食を用意し学生も自由参加)を定期的に開催する。
(5)16年度より開始した、客員講師が企画する討論会「ホリスティック物理学特論」、各分野の専門家による集中講義「自己組織系物理学特論」を引き続き実施する。受講対象者は本専攻に限らず、広く公開する。セミナー、ワークショップなどの21COE企画は、出来る限りホームページなどを通じて学内外に広報する。
(6)卓越した研究者を招聘し学生を含む若手研究者を刺激する。第2回COEノーベル・レクチャーとして2003年ノーベル化学賞受賞者マッキノン教授(ロックフェラー大)の招聘が決まっている。特に外国人研究者によるセミナー、複数の研究者によるまとまったテーマでのワークショップを一層充実させる。
(7)得られた成果を「自己組織系物理シンポジウム」やワークショップの形で一般公開しアピールする。18年度のシンポジウムは9月6-8日に決定しており、凝縮系における自己組織化をテーマとする。秋光純教授(青山学院大)、リーダー教授(スイス国立物質研究所)らの招聘が内諾されている。学部再編に伴う学内行事の機会を積極的に活用し、推進者と研究員が直接一般市民に対し拠点活動を知らしめる。
(8)海外研究機関との交換留学制度を継続・発展させる。箇所間協定を結んだ仏サボア大、米国ロックフェラー大などを中心に5、 6名の学生を交換留学させる。これらの活動を通じて自己組織系物理学国際ネットワークの整備を一層推進する。

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《17年度》

 15、16年度に確立した体制を更に発展させるが、本年度は実験と理論のグループの連携を重視し、自己組織化と機能発現のモデル化を試みる。特に宇宙と物性物理との接点を探る。その一環として21COEシンポジウムのテーマを「宇宙と物性」に絞る。さらに、本年度は世界物理年ということからCOEの活動を市民講座として公開するなど、一般市民・若者への21世紀物理学の普及に努める。教育面では、博士後期課程学生の異分野間研究交流を促進するために16年度に新設した「ホリスティック物理学特論」(COE研究員(客員講師)がゼミ形式で講座を受け持つ)と、各分野の専門家を招聘した集中講義「自己組織系物理学特論」(講義のあとで十分な時間を設けて懇談する)を充実する。競争的研究資金(奨励研究費)の募集、海外研究機関との交換留学も一層推進する。


‖17年度の研究拠点形成実施計画‖

15、16年度に確立した体制を更に発展させ、研究・教育計画を実行に移す。
(1)大学によって認可された「自己組織系物理ホリスティック研究所」(石渡所長)をCOEの研究活動の拠点とする。COE推進者と10名のCOE研究員で研究を発展させる。必要に応じて研究員を募集・採用する。推進者、研究員、RAが共同参画するプロジェクト研究課題を募り研究費を重点配分する。
(2)16年度に続き、客員講師が企画する「ホリスティック物理学特論」、各分野の専門家による集中講義「自己組織系物理学特論」を実施する。受講対象者は本専攻に限らず、広く公開する。セミナー、ワークショップなどの21COE企画は、出来る限りホームページなどを通じて学内外に広報する。
(3)研究資金の手当てをしつつ計測・理論・創造の3グループでの研究、特に共同研究を進展させる。計測・創造グループから得られた結果を理論グループにフィードバックし、各階層の物理現象の理解と各階層を越えた普遍的な物理現象の究明を行う。特に宇宙と物性現象における構造形成の共通性を追究する。
(4)教員間の情報交換の場として16年度より開始した「COE談話会」(昼休みを利用して軽食を用意し学生も自由参加)を定期的に開催する。
(5)得られた成果を「自己組織系物理シンポジウム」やワークショップの形で一般公開する。17年度のシンポジウムは9月1-3日に決定しており、宇宙物理の専門家を内外から招聘する。今回はA. Hewish (Cambridge、 電波天文学、ノーベル賞受賞者)を招聘する計画である。
(6)特に外国人研究者によるセミナー、複数の研究者によるまとまったテーマでのワークショップをなお一層充実させる。
(7)世界物理年に合せ、本COEの活動内容を市民講座として公開する。拠点の成果を社会に還元するとともに、自己組織系物理学という学問分野の普及に努める。
(8)海外研究機関との交換留学制度を継続・発展させる。各グループから1〜2名合計5〜6名程度をめどとして交換留学を行う。これらの活動を通じて自己組織系物理学国際ネットワークの創設と整備を本格化する。
(9)招聘著名研究者を中核として忌憚のない外部評価を行い、将来の発展へ向けての指針を得る。

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《16年度》

平成15年度に確立した体制を発展させ、具体的な成果につながる共同研究を展開する。5年後の成果 目標である共同研究発表10件を年度内に達成させるべく努力する。
博士後期課程の教育面では、新しい講義科目の施行、海外研究機関との交換留学、競争的研究資金 の導入などを行い、大学院生の研究意識のレベルアップを試みる。


‖16年度の研究拠点形成実施計画‖

前年度に立ち上げたCOE拠点を発展させ、研究・教育計画を推進する。具体的には、
(1)大学によって認可された自己組織系物理ホリスティック研究所をCOEの研究活動の拠点とする。すでに4月1日採用のセンター研究員の選考は終わっており、総勢9名のCOE研究員で研究を開始する。また必要に応じて研究員を募集・採用する。
(2)「ホリスティック物理学特論」「自己組織系物理学特論」を正式科目として平成16年度後期に開講する。受講対象者は本専攻に限らず、広く理工学研究科全体に公開する。
(3)計測・理論・創造の3グループでの研究を進展させる。年度初めは、計測・創造グループの研究を重点的に行い、得られた結果を理論グループにフィードバックする。
(4)得られた成果をホリスティック総合シンポジウムやホリスティック談話会の形で一般公開し、テーマによっては、市民講座として公開し、成果を社会に還元するとともに、自己組織系物理学という学問分野の普及に努める。すでに2004年8月23日に本質的不均一効果のチュートリアルミーティングがCOEワークショップとして決定している。
(5)すでに平成15年度から開始した海外研究機関と本格的に交換留学制度を発展させる。各グループから1〜2名合計5〜6名程度をめどとして交換留学を行う。これらの活動を通じて自己組織系物理学国際ネットワークの創設と整備を開始する。


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《15年度》

平成15年度は拠点の立ち上げにともなう研究教育環境の整備に重点を置く。具体的には、拠点の事務局の開設、COEポスドク研究員の公募と採用、博士課程大学院生の海外 短期留学の開始、若手研究者の競争的研究奨励金制度の制定などを行い、次年度以降の研究教育体制の雛形を作り上げるとともに、共同研究の開始、総合シンポジウムの開催など を通じて内外に研究活動をアピールする。


‖15年度の研究拠点形成実施計画‖

平成15年度は拠点の立ち上げにともなう研究教育環境の整備に重点を置く。具体的には、
(1)共同研究の時間を最大限に確保するため、カリキュラム・教室運営・会議体・システムを抜本的に改める。それに伴い、全体を管理運営するためのCOE事務局を雇用し、管理運営体制を確立する。
(2)早稲田大学のプロジェクト研究所制度のもとに自己組織系物理ホリスティックセンターを設立する。COE研究員は5名程度を公募する。
(3)自己組織系研究の基本戦略を策定するため、内外のトップレベル(ノーベル賞クラス)の研究者を招聘し、国際シンポジウムの開催と研究方針の議論・意見交換を行う。
(4)新科目「ホリスティック物理学特論」「自己組織系物理学特論」のプログラムを検討し、後期より試験的に運用する(正式科目として16年度から登録する)。
(5)欧米の研究機関と共同研究を開始する。5〜6名の博士後期課程大学院生を派遣する。
(6)計測・理論・創造の3グループの研究協力体制を検討し、予備的な共同研究を開始する。



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